救急業務の記録としては、18世紀のナポレオン戦争のとき、フランス陸軍軍医のジーン・ラリーが戦場に馬車を走らせて傷兵の救護に当たったという記録があります。市民社会のなかでは1869年にシンシナティ市（米）の病院が、救急馬車を使って患者を搬送したという記録が残っています。

救急業務の開始式

　最初の救急車は、1899年にシカゴのミハエル病院で使われたのに始まるといわれています。
　わが国における救急業務は、神奈川県警察部が昭和８（1933）年に横浜市の横浜消防署に、キャデラックの改造救急車を配置したのに始まります。次いで翌９（1934）年には名古屋市の中消防署が、同年12月には東京の日本赤十字社東京支部が２台の救急車をもって、それぞれ救急業務を開始しています。

　ちなみに東京市内では、大正元（1912）年には、298台しかなかった自動車が、昭和10（1935）年には27,000余台と約100倍に増えたことに伴い、昭和９（1934）年には交通事故で526人が死亡し、20,000人余りもの怪我人が発生するという時代になったことから、救急業務が開始されることになりました。
　救急業務を開始するに当たり、救急車が珍しい時代でしたから、市民にその利用を呼びかけるのも大変な仕事でした。横浜では、新聞や車内に広告を出したり、ポスターを貼り出す一方、電話帳や運転免許証に救急車呼び出し番号を印刷したりしました。
　名古屋では、ポスター4,500枚を風呂屋、床屋、駅などに貼り、立て看板100本を街路の要所に立て、さらにビラ26万枚を各戸に配布して宣伝につとめたといわれています。また、救急車の呼び出し番号と救急車の自動車番号を、「９９」に統一するなどのアイデアも出されたりしました。
　東京では日本赤十字社が、市内の主な50の交差点に救急箱や担架、毛布などを備え付け、近所の青年有志に救急講習を行い、救急車が到着するまでの応急手当ができるように配意したりしました。

救急業務の推移

年別	出場件数	救護人員	隊員	台数
昭和 57	289,090	270,730	1,302	153
58	300,299	281,713	1,302	153
59	307,420	290,903	1,302	154
60	317,375	301,446	1,326	157
61	325,931	309,182	1,341	160
62	343,951	326,434	1,452	160
63	364,902	344,666	1,470	162
平成 元	378,205	356,857	1,497	165
2	392,200	368,926	1,497	165
3	401,104	375,574	1,524	168
4	408,864	384,512	1,569	173
5	410,828	383,457	1,596	176
6	423,584	393,439	1,623	179
7	448,265	417,547	1,650	182
8	465,548	435,260	1,668	184
9	482,612	453,992	1,731	191
10	511,892	481,321	1,767	195
11	537,416	505,865	1,794	198

　このように事前準備に万全を期した結果、いざ救急車が活動を始めると、横浜では年間に223回の出動があり、262人を収容しました。名古屋でも運用を開始した７月15日から10月31日までの短期間に、148件の出動があり、当局が考えていたよりずっと多く救急車の要請がありました。
　東京では当時、約２万件もの交通事故がありましたので、下谷区竹町および京橋区槇町の２つの救護所に配置された２台の救急車が精一杯活躍しても、要請にはとても応じきれませんでした。そこで、警視庁消防部は公設の救急隊を設けるべく当局に働きかけましたが、予算の獲得が容易ではなく、なかなか実現しませんでした。これを見かねた（財）原田積善会は、ダッジブラザーズ社の救急車６台を消防部に寄贈しました。昭和10（1935）年も末のことです。
　消防部は、さっそく60人の救急隊員を選抜し、２か月間に147時間の救急講習を行い、消防課計画係の主管業務として、昭和11（1936）年１月20日に救急隊６隊（丸の内、品川、麹町、大塚（現・小石川）、荒川、城東消防署）により救急業務を開始しました。救急病院は172院、入院費などの支払能力がない患者のための協力病院は10院というのが業務開始時の受入れ体制でした。この年の出動は1,022件あり、837人を収容したという記録が残っています。

　戦時中、消防部が行っていた救急業務の一部を、警視庁警務部警防課に移管した時期がありました。
　それは昭和17（1942）年11月１日から終戦までの間で、消防は総力を結集して空襲火災の鎮圧にあたるため、空襲に伴う救急業務は、警視庁警務部が所掌することとなり、各警察署に救急車が配置され、消防部と警務部がそれぞれの立場で二面的に救急業務を行っていました。
　警視庁消防部時代の救急業務は、警察業務の一分野として執行してきたため法律上の疑義は生じませんでしたが、昭和23（1948）年３月７日、消防組織法の施行に伴い消防が警察から分離独立してからは、救急業務のうち水火災および地震等の災害現場における救急業務を除き、交通事故、その他公衆の集合場所等における救急業務を、消防が行うことについて法律上疑義を生ずることとなりました。

高度処置救急隊

　そこで、その根拠を明確にするため東京消防庁では、昭和27（1952）年10月２日「消防関係救急業務に関する条例」、さらに翌昭和28（1953）年１月８日「消防関係救急業務に関する条例施行規則」を制定しました。
　条例制定以後の救急業務は一応根拠が確立されたものの、「消防が行う」という点では、まだ根拠法としては不明確で、救急業務の責任と義務を明確にする必要がありました。
　以後種々の検討が行われ、昭和38（1963）年４月15日法律第88号をもって消防法の一部（第一条・第二条第９項）が改正され、長年の懸案事項であった救急業務の法制化が実現され、今日に至っています。

　昭和60年ころには、救急需要は増加の一途をたどり、救急活動の内容も複雑かつ多様化し、年々困難性を伴ってきていたことに加えて、救急医学の目ざましい進歩は、救急隊員に対して、より高度な観察能力や処置技術を要求するようになってきていました。

高度処置救急隊運用開始式

　こうした社会の要請に応えるため東京消防庁では、昭和62（1987）年５月１日、救急隊指導医制度を導入し、災害救急情報センターに24時間体制で医師を配置して、救急隊員に対して医師が、重症、重篤等の傷病者に対する救急処置および適応医療機関の選定に必要な助言・指導を直接行い、より適切な救急業務の推進を図るようになりました。
　一方、欧米における救急業務には、十数年前からドクターカー制度（医師が同乗している救急車制度）やパラメディック制度（救急隊が救急現場で医療行為の一部を行う制度）が導入され、あわせて国民に対する蘇生法の普及啓発を行うなど、救急搬送途上の医療の充実と、傷病者の救命率の向上を図っていました。
　政府は、これらの制度をわが国にも導入しようと、それまで禁止されていた医療行為の一部を実施することができる救急救命士制度の創設の方針を打ち出し、平成３年４月23日、救急救命士法が制定され、同年８月５日施行されました。
　この法律の制定に伴い、所定の教育訓練を受け、国家資格を有した救急隊員は、電気的除細動、静脈路の確保、器具による気道確保等の高度な処置を行えるようになりました。
　また、東京消防庁では、この救急救命士制度の法制化以前に、消防総監の諮問機関で、学識経験者等で構成される「東京消防庁救急業務懇話会」に対して、「呼吸循環不全に陥った傷病者に対する救急処置はいかにあるべきか」について諮問を行い、必要な教育を経た後に、速やかに実施すべき内容について答申を得ました。

特殊救急車（スーパーアンビュランス）

　その後、「救急隊員の行う応急処置の基準」の一部改正が自治省消防庁から告示され、必要な教育（115時間）を行った後、１．聴診器、２．経鼻エアウェイ、３．喉頭鏡・マギール鉗子、４．心電図モニター、５．パルスオキシメーター、６．自動式心マッサージ器、７．ショックパンツ、８．耐振動血圧計の使用、９．在宅医療処置継続中の傷病者への当該医療の維持、以上９項目の拡大処置を行う救急隊が、平成３年９月１日、35隊で運用開始となりました。
　さらに、高度な救急処置が行える救急救命士の養成については、救急振興財団に消防職員を派遣するとともに、東京消防庁消防学校が救急救命士養成所として厚生省の認可を受け、平成３年９月２日に開講し、全救急隊に「救急救命士」を配置するのに必要な隊員教育を行いました。その後東京消防庁では、第一回救急救命士国家試験に合格した「救急救命士」の乗車する高度処置救急隊74隊が、平成４年７月１日から運用開始となり、平成５年12月１日からはすべての救急隊が、救急救命士の乗車する高度処置救急隊となりました。
　平成６年12月７日には、初の女性救急隊員が誕生しました。
　また、地震や航空機事故などで多数傷病者が発生した際における救急処置を支援するため、特殊救急車（スーパーアンビュランス）が整備され、平成６年10月31日から運用開始されています。
　この車は、全長11メートルで、現場に到着した後、車体を左右に拡張し、最大８ベッドまで収容することができます。