 |
|
このページは、新 消防雑学事典 二訂版(平成13年2月28日(財)東京連合防火協会発行)を引用しています。
最新の情報ではありませんので、あらかじめご了承ください。
 |
|
グラハム・ベル（米）が電話機を発明したのは1876年のことで、この年には発明王エジソンが蓄音機を発明しています。翌明治10（1877）年の11月には早くも電話機が２台日本へ輸入され、明治11（1878）年には国産第一号の電話機が作られました。 明治18（1885）年、東京と横浜の間で市外電話の通話試験に成功、この年、逓信省が創設されました。 東京―横浜間で、わが国初めての電話の交換業務が開始されたのは、明治23（1890）年12月16日のことで、このときの加入電話数は197機（東京155、横浜42）、電話所（現在の公衆電話の初期のもので、電信局窓口に設けられていた）は、16か所（東京15か所、横浜１か所）でした。 １１９番・火災報知機の使用説明ラベル 
電話の設置についてのエピソードを紹介します。 電話交換業務創業の前年に、東京で伝染病のコレラが流行しました。 このころは電話交換の公開実験を行っていたときでしたから、「電話は声をよく伝えるくらいだから、きっとコレラも媒介するのではないか」との噂が広がって、電話をつけるのをしりごみする人さえあったというのです。 これは、「電話線に荷物をぶら下げれば先方に届くだろう」という話と共に、当時としては笑えない真剣な話だったようです。 明治20（1887）年５月、消防隊への出場指令などを早めるために、消防への電話の導入が検討され、消防本署（現在の東京消防庁本庁の前身）と消防分署（現在の消防署の前身）との間に電話を架設することが決定され、消防本署と幸橋・万世橋・浅草橋の各派出所との間に、電話架設工事が始められました。 電話による火災通報が始まったのは、明治20（1887）年の末で、電話局では緊急優先の取扱いをしていませんでしたから、その目的を十分に果たせませんでした。 火災報知用の専用電話が制度化されたのは、大正６（1917）年４月１日で、その仕組みを東京毎日新聞は、次のように紹介しています。 「火事を発見したる者は、附近の電話または自動電話にて電話局へ単に『火事』と知らせ、受話器を耳に当てておれば、交換局にてはただちに消防署に接続するをもって、消防署の係官が電話にいでしときその場所を告ぐる仕組」（大正６年３月31日付） 新制度に対する市民の期待は大きなものでしたから、「いよいよできる『火事の電話』大切な最初の５分間、緒方消防本部長の骨折」とか、「火事を知らせる電話いよいよ４月１日から実施、鐘が鳴ってからは掛けるな」などと、にぎやかに事前報道されました。 こうして発足した火災報知電話が最初に使われたのは、４月１日の早朝の火災で、日本橋本石町からのものでした（２日付報知新聞）。
さて、ここで困ったことが起きました。 それは、相も変わらぬいたずら通報や火事の問い合わせ電話です。 当時の様子を小崎政臣氏が書いた「火事があると電話局が困る」という随想が、端的に言い表していますから、それを見てみます。 「手動式交換でもっとも困るのは火災の時である。このときは局内総動員で交換に従事するが、一人でいちばん少ない時でも、200人以上の加入者を受け持ち、しかも接続ひもが、16対立しかないのであるから、到底応じきれない。 ことに火事はその多くは夜間であるから、宿直者は少ないから一層困る。 そして現実に火事でなくとも、消防自動車が通行すると、その方面の加入者から問合せがあるし、また火事の問合せもなかなかくどいのがある。 本来ならば電話局としては、交換作業のみが役目であって、火事の問合せとか時間の問合せとかは、応ずるかぎりではない。 それは火事の問合せがあるために、肝腎の消防上の電話呼出の応答が遅くなったり、その他、より以上重要なる通話が妨害されることがある。 電話局としては、加入者がどんな話をするかは不明であるから、呼出の順に応答するよりいたし方ないのである」と記しています。 一方、火災の問合せの他に、いたずら電話も後を断たなかったことから、大正６（1917）年の４月３日には緒方消防本部長の談話として「故意にいたずらから電話を使用するような不心得者があったとしたら、警察犯処罰令その他の法規に照らして厳重に処罰するはずである。 また、警務部長からは、市内約46,000個の電話所有者に対して、各所轄警察署長から注意をさせることになっている」と厳重な注意が、東京毎日新聞の紙上を通じて報じられました。 火災の通報は、当初は有料でしたから、往々にして火災通報の機会を逸することがあり、大正８（1919）年４月１日からはすべての火災報知通話料は、無料で扱うこととなりました。
一刻を争う危急のダイヤルであるため、ダイヤル時間の短い番号として指定されたのですが、ダイヤル方式に不慣れなためか誤接続が多くあり、昭和２年10月１日からは、地域番号（局番の第一数字）として使われていない“９”を使うこととして今日の１１９番が誕生しました。 その後の１１９番の受信体制の移り変わりを見てみますと、自治体消防として歩み始めた昭和24(1949）年には、それまで各消防署で受信していた１１９番を、集中管理する方式に改め、警視庁内の東京消防庁本部庁舎内に「通信指令室」を設置しました。 これによって、89回線の１１９番が指令台に収容され、火災・救急業務は、一斉指令による出場指令方式となり、出場指令の効率化が図られました。 今日、東京都23区内の１１９番は、千代田区大手町にある東京消防庁本部庁舎内の「災害救急情報センター」が、また、多摩地域内の１１９番は、立川市にある立川消防合同庁舎内の「多摩災害救急情報センター」が受信し、出場指令を出しています。 多くの人たちに利用されている１１９番ですが、今日では、秋の火災予防運動の初日に当たる11月９日を１１９番の日としています（昭和62年制定）。 |
火事があると電話局が困る
