今年、東京消防庁では毎年熱中症による救急搬送人員 ^1）が増え始める６月前から、熱中症に対する注意喚起をはじめました。特に、過去の熱中症の発生状況を分析した結果、気温が２８度を超えると救急搬送人員が急増することがわかったこと、そして、電力不足に伴う節電により、暑いと感じても冷房の使用を控える人が増加することを予測し、「２８度を超えたら熱中症に特に注意！」「高齢者のいる家庭では室温調整に特に注意！」として、ポスター作りや報道発表等の取組を進めてきました。

このたび、６月から９月までに熱中症により救急搬送された人のデータが暫定的にまとまったことから、取組の結果と合わせて今年の熱中症の状況を発表します。

気温の変化と、救急搬送人員の変化をグラフに表すと、今年は昨年に比べ気温の差が激しかったものの、全体的に昨年より最高気温が２８度を超える日が少なかったことがわかります。また、救急搬送人員も気温とともに変化しており、７月下旬、８月下旬の気温の低下の影響が大きいことがわかります（図２）。

図２　救急搬送人員と最高気温

(1)　気温上昇時（２８度以上）、熱中症による救急搬送人員は減少したか

救急要請があった時点での気温 ²⁾を２８度で区切って、昨年と今年で救急搬送人員を比較すると、２８度を超えていた時間に救急搬送された人は、今年は３,５１７人で、昨年に比べ９１０人減少しています（図３）。また、２８度未満の時間帯では、１７０人増加しました（図４）。

図３　２８度以上の時間帯における 救急搬送人員

図４　２８度未満の時間帯における 救急搬送人員

２８度以上の時間帯における救急搬送人員は減少しましたが、２８度以上を記録した時間自体が、昨年より２６５時間少なくなっています（表１）。そこで、２８度以上を記録した時間における１時間あたりの救急搬送人員を昨年と比較したところ、実は大きな変化がないことがわかりました（図５）。

なお、２８度未満の時間帯でも、昨年は0.20人、今年は0.26人で、こちらも大きな変化はありませんでした。

表１　昨年と今年の気温別の時間

	２８度以上の時間	２８度未満の時間	合計 (24時間×122日)
平成２２年	１,２０５	１,７２３	２,９２８
平成２３年	９４０	１,９８８	２,９２８

図５　２８度以上の時間帯における
１時間あたりの救急搬送人員

結果　２８度以上では、昨年と同じくらいの人が熱中症により、救急搬送された

2)　熱中症による救急要請時点の、気象庁発表による大手町の気温（例：14時15分に要請があった場合は14時の気温）

(2)　高齢者の救急搬送人員は減少したか

下の表は、救急搬送人員を年別、年齢層別に分けたものです（表２・図６）。

前２でも述べましたが、熱中症による救急搬送人員は、今年は昨年よりも減少し、前年比率は、８４．５％となっています（表２中）。

次に、各年齢層において、前年比率が全体よりも高い年齢層は黄色、低い年齢層は青色で塗り分けると、高齢者に青色が多くなっていることがわかります（表２中）。特に７０歳以上の高齢者では、減少していることがわかります（表２中）。

表２　年齢層別救急搬送人員の比較

図６　年齢層別救急搬送人員

また、気温が２８度以上となった場合の、後期高齢者（７５歳以上）の熱中症の発生状況を見てみると、前年に比べ減少しています。時間あたりでみても１.１７人が１.０７人となっており８％減少しています（図７）。

なお、後期高齢者以外で特に特徴的だったのは、１０代の若い世代で、救急搬送人員は７人減少していますが、時間あたりでみると、０.３６人が０.４６人と、こちらは２８％増加しています（図８）。

図７　２８度以上の時間帯における　　　　 後期高齢者の熱中症の発生状況

図８　２８度以上の時間帯における　　　　 １０歳代の熱中症の発生状況

後期高齢者の救急搬送人員が減少した理由として、節電に伴う熱中症への注意喚起により、高齢者自身の意識向上が図れたこと、また、熱中症予防対策事業等の社会的対策が進んだことなどが考えられます。

結果　後期高齢者の救急搬送人員は減少したが、それでも約１,０００人もの救急搬送があった

今年は、団体スポーツ中やマラソン大会等、運動の最中に、多数の人が熱中症と思われる症状で救急搬送されることが多く見られました（表３）。また、高校生や中学生などの若い人に多くみられる傾向にあることから、指導者等周囲の大人も注意する必要があることがわかりました。

平成２３年は電力不足の影響も危惧され、熱中症に対する注意喚起がマスコミでも大きく報道されました。熱中症により救急搬送された人の情報と、当時の気温とをあわせて分析した結果、気温が上昇したときの熱中症の発生率自体は、昨年と今年で大きな変化がなかったことがわかりました。

一方で、救急搬送された人が若い世代に多かったにもかかわらず、危惧をしていた高齢者の熱中症救急搬送人員が減少したことについては、高齢者や高齢者のいる家族等周囲の方々が、室内での熱中症の発生に注意をしていただいた結果だと思われます。

東京消防庁では、今回の取組の結果を踏まえ、今後も熱中症による救急要請が増加し始める６月を前に、熱中症による救急搬送人員の減少を目指し、以下に示すようなさらなる注意喚起を行っていく予定です。