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20XX年  東京直下型地震

生き残る自信がありますか?

-地震の時の10のポイント-

地震時の行動


<地震直後の行動>


<地震後の行動>
 


「地震 その時10のポイント」について ~東日本大震災を踏まえて~

「身の安全を図る」ことの必要性

都民のみなさまへのアンケート調査などの結果から、地震発生時に最も重要となる身の安全を図ることより、火の元を確認するなど揺れが収まってからとるべき行動が優先されていることがわかりました。

また、緊急地震速報の普及により、揺れを感じる前に身を守る行動をとる必要があることからも、まずは「身の安全を図る」ことをみなさんが広く理解し地震の際に適切に行動していただけるよう見直しました。

東日本大震災後に行った都内の住宅や事業所における家具などの転倒に関する調査によると、特に高層階では、転倒・落下に加え、「移動」が多く発生しました。今後予想される首都圏での地震においては、新たに長周期地震動による高層階での被害が予想されることからその注意点を追加しました。 


・地震が起きる前にできること!

-家具類の転倒・落下防止対策は万全ですか?-

画像(転倒防止1)  画像(転倒防止2)

1 転倒防止金具で家具を固定しましょう
 L字金具、つっぱり棒、粘着マット等を組み合わせて家具を壁や床に直接固定するのが効果的です。

2 収納物の飛び出し防止・飛散防止をしましょう
 食器類のガラス扉には、ガラス飛散防止フィルムを貼ったり、扉が開かないように留め金具をつける。

3 重い物を下に収納しましょう
 家具が倒れにくくなる効果と重いものが上から落下するのを防ぐことができます。

4 安全な家具の配置をしましょう
 地震時の出火を防ぐため、暖房器具やコンロの上に物が落ちない配置をする。避難通路となる玄関・廊下に物を置かない。就寝する部屋に大きな家具を置かないようにしましょう。

   画像(転倒防止3) 画像(転倒防止4)
画像(転倒防止5) 画像(転倒防止6)

「みんなも早く備えてね!」 キュータより


・緊急地震速報特集

平成19年10月1日(月)から緊急地震速報が、NHKテレビやラジオを通じて一般家庭にも配信されています。

  このシステムを皆さんに上手にご利用いただくためのアドバイスをお話しします。

(1) 緊急地震速報って何?
 地震の揺れの波には、2種類あり、最初にくる弱い揺れのP波と、少し遅れてくる強い揺れのS波があります。このP波とS波のくる時間差を利用して、すばやくP波をキャッチして、次にくる強い揺れのS波が来るのを知らせるシステムです。
 NHKテレビやラジオなどで、数秒から数十秒後に、強い揺れが起きることを知らせてくれます。しかし、震源地に近い所など、場所によっては、P波とS波の時間差がなく、緊急地震速報が流れる前に、強い揺れが来てしまうところもあります。緊急地震速報は地震の予知ではありません。
     
(2) 緊急地震速報をキャッチしたらどうしたらいいの?
 緊急地震速報は強い揺れが来る前に、これから強い揺れが来ることを教えてくれるシステムですが、その時間は数秒から数十秒間と言われています。その短い時間に何ができるかを見極めることが大切です。まずは、どこにいても、自分の身の安全を確保することを念頭において落ちついて行動してください。あわててしまって的確な行動が取れないようでは、せっかくの緊急地震速報も意味がありません。
 以下、いくつかの例をご紹介します。
 
  ア 家の中にいた場合
 通常の地震と同様に、丈夫な机・テーブルなどの下に身を隠してください。あわてて外に飛び出さないようにしてください。

  イ 家の外にいた場合
 ガラス・瓦・看板などが上から落ちてくる危険性があります。持っているかばんなどで頭を守りながら広い場所に避難してください。倒れてくるブロック塀・自動販売機、切れた電線には、近づかないようにしましょう。

  ウ 電車・バスに乗っていた場合
 急ブレーキなどに備え、しっかり手すりやつり革につかまるようにしましょう。

  エ デパートや映画館などたくさんの人がいる場所にいた場合
 勝手にあわてて出口に走り出さず、係員の誘導に従いましょう。

  オ エレベーターの中にいた場合
 最寄の階に停止させてすぐに降りましょう。

  カ 自動車運転中の場合
 あわてて急ブレーキをかけない。ハザードランプを点灯し、ゆっくり車を停止させてください。

(3) 緊急地震速報についてもっと詳しく知りたい!
 緊急地震速報は気象庁のシステムです。気象庁のホームページ上で無料でご案内ビデオを見ることができます。一度気象庁のホームページにアクセスしてみてはいかがでしょうか。
 最近、市町村の防災センターやマンション管理業者からの依頼であると言って、緊急地震速報の受信装置を各家庭へ設置することを行政機関が義務化しているかのような説明を行い、受信装置を販売しようとする業者が現れているようです。しかし、消防署でも気象庁でも、受信装置の設置等を義務付けたり、あっせんしたりすることはありませんのでご注意ください。

       気象庁ホームページ
       もっと詳しく知りたい方はここをクリック